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主要顧客先

 
  • public独立行政法人・財団法人・大学共同利用機関法人・自治体

    独立行政法人 産業技術総合研究所(10数ライセンスご購入)、防衛省 技術研究本部、NHK放送技術研究所、自然科学研究機構 核融合科学研究所、 自然科学研究機構 基礎物理シミュレーション研究系、独立行政法人 理化学研究所、独立行政法人 宇宙航空研究開発機構、独立行政法人 情報通信研究機構、独立行政法人 放射線医学総合研究所、独立行政法人 物質・材料研究機構、独立行政法人 消防研究所、財団法人 鉄道技術総合研究所、一般財団法人 新産業創造研究機構、一般財団法人 金属材料研究開発センター、他

    熊本県、東京都立産業技術センター、日本郵政公社、高圧ガス保安協会(経済産業省管轄)、他

  • school大学・高等専門学校・高校

    岩手大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、北里大学、京都大学、京都工芸繊維大学、九州大学、慶應義塾大学、神戸商船大学、工学院大学、静岡大学、上智大学、千葉大学、千葉工業大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京大学(複数ライセンスご購入)、東京工業大学、東京歯科大学、東北学院大学、東北大学、東洋大学、千葉大学、日本大学、広島大学、北海道大学、山形大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、他

    明石工業高等専門学校、仙台高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、鶴見工業高等学校、他

  • business企業

    トヨタ自動車株式会社、株式会社豊田中央研究所、日本電信電話株式会社、かんでんエンジニアリング、キヤノン株式会社(Canon)、四国計測工業株式会社、シスメックス株式会社、シャープ株式会社、神鋼電機株式会社、積水化学工業株式会社、ソニー株式会社、ソフトバンク(日本テレコム)株式会社、ダイキン工業株式会社、ダイセル化学工業、大日本印刷株式会社、株式会社デンソー、東京ガス株式会社、東京海上日動リスクコンサルティング株式会社、東洋鋼鈑株式会社、日産自動車株式会社、日本原燃株式会社、日本精工株式会社、日本信号株式会社、日本電気株式会社(NEC)、日本電気硝子株式会社、株式会社日立製作所、 日立電線株式会社、パナソニック(旧:松下電器産業)株式会社、富士重工株式会社、富士電波工機株式会社、同和鉱業株式会社、株式会社東京インスツルメンツ、株式会社本田電子技研、三菱電機株式会社、三菱レイヨン株式会社、NTN株式会社、S amp;I株式会社、エンバイロメント・テクノロジー・ベンチャーズ株式会社(ETV)、株式会社ズコーシャ、タイコヘルスケアジャパン株式会社、株式会社イエヒト(旧Open-net)、その他、社名非公表企業多数